「元気、ニッポン!」
プロジェクトについて

 「元気、ニッポン!」プロジェクトについて、読売新聞オリンピック・パラリンピック事務局の長井大地事務局長に聞きました。

①同プロジェクトの狙いは何ですか。
 前回の1964年東京オリンピックでは、日本が高度経済成長や国際社会復帰を果たしていく中、
国際的なスポーツ大会を開催し成功させたという自信がさらなる成長を生み出していきました。一方、
現在は少子高齢化や経済の停滞、格差社会などに悩み、社会全体が新しい力と希望を必要としています。
2度目の東京大会が開かれる2020年は、再び日本をひとつにできる絶好のチャンスです。
2020年とその先を見据えて、人と人のつながりを取り戻し、成熟した社会に活力を与え「元気なニッポン」をみなさんと作り出していきたいという思いから、このプロジェクトをスタートしました。

父子チャレンジアカデミー
父子チャレンジアカデミー

 
②同プロジェクトの中での読売新聞はどのような役割を果たそうとしているのでしょうか。

 読売新聞はこれまで、東京2020オリンピック・パラリンピック大会のパートナー企業約50社とネットワークを築いてきました。
2020年大会を起爆剤にしたいとの思いを同じくする各社との意見交換のなかで、「若い世代にアピールしたい」「障がい者スポーツ支援に力を入れたい」「誰かに旗振り役をしてもらいたい」などの声を拾い上げました。

 読売新聞は2002年から報道機関として初めて、日本オリンピック委員会(JOC)オフィシャルパートナー契約を結び、日本選手団を応援し、東京五輪招致活動にも携わってきました。この経験を生かすとともに、一般に広く報道できる編集紙面をはじめ、各種イベントを成功させてきたノウハウもフル活用して、スポンサー企業が持つ力との相乗効果で、インパクトのある展開を目指しています。

③「次世代育成」「地方創生」「共生社会」の3つのテーマの具体的な内容は。

 さきほども触れましたパートナー各社との意見交換のなかであぶり出された課題を抽出し、凝縮したのが、この三つのテーマです。

 まず、最初の「次世代育成」ですが、グローバル化や情報化が加速するなか、次世代を担う子供たちの育成は大きな課題です。

 スポーツや知を通じて人の成長に貢献してきた読売新聞は、これまでに報道などを通じて蓄積してきた人脈や知的財産を活用して、これからを背負う若者の育成をサポートし、よりよい未来につなげていきたいと思っています。次のテーマは「地方創生」です。

 都市部への人口流入が進むなか、TOKYO2020のムーブメントを東京だけではなく日本全国に波及させなければならないと思っています。

 全国に取材網や販売店を持つ読売新聞のネットワークを活用し、食や観光など様々なアプローチから地方を活性化し、日本全体に再び活気を取り戻したいと願っています。最後が「共生社会」です。パラリンピックにも大きな注目が集まるのをきっかけに、障がいのあるなしに関わらず、すべての人が安全で快適に暮らせる社会の実現を目指します。ダイバーシティやユニバーサル社会の推進など、日本が世界のモデルになるような、あるべき姿を発信していきたいと思っています。

④今後のイベントをご紹介ください。

 9月には長崎と岡山で、親子でアスリートとスポーツを楽しむ「父子(ちちこ)チャレンジアカデミー」が開かれます。

 また、羽田空港で行われている「未来をつなぐレガシー展」は、現在は東京五輪の追加競技を紹介する展示をしていますが、今後は平昌(ピョンチャン)五輪に合わせて、冬季スポーツの紹介なども行っていく予定です。

⑤一般の人はどうすれば参加できますか。

 すべてのイベントが一般に開かれているわけではありませんが、読売新聞紙面やヨミウリ・オンラインの専用ページなどで開催・募集告知を出していきますので、チェックしていただきたいと思います。イベントの様子も写真や動画を交えて詳しく紹介されています。

未来をつなぐレガシー展
未来をつなぐレガシー展